第６次エネルギー基本計画では、2050年カーボンニュートラル達成を掲げています。資源の乏しい日本において、持続可能な社会の実現のためには、炭素の排出量を抑え、環境に配慮した上で各地域のポテンシャルを高めていくことが必要です。
　弊財団では、原子力、再生可能エネルギー等に関する広聴・広報活動や再生可能エネルギー等の地域資源に関する調査を通じて、その地域のエネルギー資源のポテンシャルや有効活用に向けた方策を明らかにし、地域の活性化に貢献します。